オンプレミスとは？クラウドとの違いを解説

オンプレミスとは？クラウドとの違いを解説

はじめに

近頃は、会社で仕事をする上で、情報技術を使うことはなくてはならないものとなっています。仕事のやり方を良くしたり、お客さんをもっと喜ばせるため、色々な仕組みが取り入れられています。こうした仕組みを動かすためには、計算機や手順書などを置く場所が必要です。大きく分けて、自社で管理する方法と、外の会社が提供するサービスを使う方法があります。

自社で管理する方法は、自分の会社で計算機や必要なものを全て用意し、管理するということです。建物を建てたり、借りたりして、そこに計算機や色々な機器を置き、動かすための手順書を用意します。必要な人員を配置し、常にうまく動くように気を配る必要があります。全てを自分で管理するので、細かい設定変更なども思い通りに行えますし、大切な情報も社内で管理できるので安心です。しかし、初期費用が高額になり、維持管理にも手間と費用がかかります。また、専門の人材を確保する必要もあり、災害対策なども自分で考えなければなりません。

一方、外の会社が提供するサービスを使う場合は、計算機や手順書などを自分で用意する必要はありません。必要な時に必要な分だけ利用でき、費用も使った分だけ支払えばよいので、初期費用を抑えることができます。また、専門の会社が管理してくれるので、維持管理の手間も省けます。さらに、災害対策などもサービスに含まれている場合が多く、安心して利用できます。しかし、細かい設定変更などはサービス提供会社の規定に従う必要があり、大切な情報を社外に預けることになります。

この文章では、自社で管理する方法について詳しく説明し、外の会社が提供するサービスと比べてどのような違いがあるのかを明らかにすることで、それぞれの良い点と悪い点を理解し、自分に合った方を選ぶための助けとなる情報を提供します。

自社管理型

自社管理型、いわゆるオンプレミスとは、必要な機器をすべて自社の敷地内に設置して、情報システムを管理・運用する方法のことです。コンピューターやソフトウェアといった、システムを動かすために必要な物すべてが自社で所有され、管理されます。

この方式の大きな利点は、安全性の高さです。大切な情報を扱う企業にとって、情報漏洩は大きな痛手となります。自社で管理することで、情報へのアクセスを制限し、外部からの不正アクセスを防ぐための対策を徹底できます。そのため、機密性の高い情報を扱う企業にとっては、安心できる選択肢と言えるでしょう。

また、システムを自由に作り変えられる点も魅力です。特定の業務に合わせてシステムを細かく調整したり、独自の機能を追加したりといったことが容易に実現できます。市販のサービスでは対応できないような、特殊な業務要件にも柔軟に対応できるため、業務効率の向上に大きく貢献します。

さらに、長い目で見ると費用を抑えられる可能性も秘めています。クラウドサービスのように毎月利用料を支払う必要がないため、運用期間が長くなるほど、クラウドサービスよりも総費用が少なくなる場合もあります。

しかし、初期費用は高額になりがちです。システムを構築するための機器の購入や設置、ソフトウェアの導入など、多額の費用がかかります。また、システムを管理・運用するための専門の担当者を雇う必要もあるため、運用費用も見逃せません。さらに、システムの維持・管理や障害対応なども自社で行わなければならないため、専門知識を持った担当者の確保と育成が不可欠です。これらの費用と人材確保の負担を考慮すると、導入前に慎重な検討が必要です。

設備の維持管理

会社の機械や道具を長く良い状態で使うためには、計画に基づいた適切な維持管理が必要です。自社で管理する場合、機械や道具、それに付随する様々な部品の状態を常に把握し、問題が起こる前に対応しなければなりません。例えば、部品の劣化具合を定期的に点検し、壊れる前に交換するといった作業が重要になります。

システムに不具合が発生した場合には、すぐに対応できる体制を整えておく必要があります。迅速な対応ができなければ、業務に大きな支障をきたし、損失につながる可能性があります。そのため、専門知識を持った担当者を配置し、いつでも対応できる準備を整えておくことが重要です。

また、定期的な点検や更新作業も欠かせません。機械や道具、そしてシステムは、常に新しい技術を取り入れ、最適な状態に保つ必要があります。定期的に点検することで、潜在的な問題を早期に発見し、大きなトラブルに発展するのを防ぐことができます。さらに、最新の技術を取り入れることで、作業効率の向上やコスト削減にもつながります。これらの作業には、専門的な知識と技術が必要となるため、担当者の育成も重要な課題となります。

加えて、予期せぬ災害にも備えておく必要があります。地震や火災などの災害が発生した場合、データが失われたり、システムが利用できなくなったりする可能性があります。そのため、日頃からデータの複製を作成し、安全な場所に保管しておくことが大切です。また、災害発生時に備えた復旧計画を立て、定期的に訓練を行うことで、迅速な復旧作業が可能になります。これらの対策は、事業の継続性を確保するために不可欠です。

安全対策

安心して事業を続けるためには、情報資産を守るための対策が欠かせません。 これは、まるで家の鍵をかけるように、外からの侵入を防ぐための様々な工夫をすることと同じです。具体的には、社内の情報にアクセスできる人を制限したり、許可されていない人が入れないようにする仕組みが必要です。

まず、外部からの不正な侵入を防ぐためには、家の壁のように守ってくれる「防火壁」のような仕組みが必要です。これは、外部からの怪しいアクセスを遮断し、内部の情報を守る役割を果たします。さらに、目に見えない「ウイルス」から情報資産を守ることも重要です。ウイルス対策専用の道具を導入し、常に最新の状態に保つことで、ウイルス感染の危険性を減らすことができます。

情報へのアクセスできる人を適切に管理することも大切です。例えば、金庫を開ける鍵を限られた人にしか渡さないように、重要な情報に触れられる人を制限することで、情報漏えいのリスクを減らすことができます。

近年、巧妙な手口で情報を盗もうとする事件が増えています。このような「網絡攻撃」から身を守るためには、高度な対策を常に続けていく必要があります。まるで、泥棒の手口が巧妙化するのに合わせて、家の防犯対策も強化していく必要があるのと同じです。

もし、情報が外に漏れてしまったら、会社の評判が大きく傷つき、大きな損害につながる可能性があります。これは、まるで家の鍵を壊されて大切なものを盗まれるようなものです。だからこそ、情報資産を守るための対策は、決して軽視してはならないのです。

拡張性

会社の大きさが変わったり、仕事の内容が変わったりすると、会社の仕組みや道具もそれに合わせて変える必要が出てきます。例えば、たくさんの人が新しく会社に入ってきた時は、みんなが使えるように机やパソコンを増やさなければなりません。会社の仕事が増えた時も、もっとたくさんの仕事をこなせるように、もっと性能の良いコンピュータが必要になるかもしれません。

従来の会社の仕組み、つまり社内にコンピュータなどを置いて全て自分たちで管理する方法は、このような変化に対応するのがなかなか大変です。もしも会社の規模を大きくしたり、仕事の量を増やしたりする必要が出てきたら、新しい機械を買ってきて、それを置く場所を確保し、正しく動くように設定しなければなりません。これは時間もお金もかかります。しかも、将来もっと仕事が増えるかもしれないと考えて、あらかじめ大きな設備を用意しておくと、仕事が少ない時期にはその設備が無駄になってしまい、お金を損してしまうこともあります。

一方、雲のようなサービス、つまりインターネットを通じてコンピュータの資源を借りる方法は、このような変化への対応が得意です。必要な時に必要な分だけコンピュータの資源を借りることができるので、まるでゴムのように自由に規模を調整できます。仕事が増えた時は資源を増やし、仕事が減った時は資源を減らすことで、無駄な出費を抑えつつ、常に変化に対応できるのです。まるで、必要な時に必要なだけ机や椅子を借りることができるレンタルスペースのようなものです。必要な時に必要な分だけ借りれば良いので、場所の確保や管理の手間も省け、とても便利です。

外部委託との比較

社内で全ての情報処理を行う方法と、外部の会社に業務を委託する方法、それぞれの利点と欠点を比べてみましょう。まず、社内で行う場合は、初期費用として機器の購入や設置場所の確保などが必要です。建物や設備を整えるのには、どうしてもお金がかかります。また、機器を動かすための電気代や、修理、点検などの維持費用も必要です。さらに、機器を扱う専門の人材を雇うための人件費も発生します。これらの費用は、委託する場合に比べて高額になることが多いです。加えて、情報処理の量が増えた際に、機器の増設や人材の確保に時間がかかるという問題もあります。急に仕事が増えた時に、すぐに対応できない可能性があります。

一方で、外部委託の場合は、初期費用が安く抑えられます。必要な時に必要な分だけ費用を支払うため、無駄な出費を抑えることができます。また、委託先の会社が専門の知識や技術を持っているため、自社で専門の人材を雇う必要がありません。さらに、委託先は最新の技術や設備を持っていることが多く、常に最新の環境で情報処理を行うことが可能です。急な仕事量の増加にも、委託先が柔軟に対応してくれるため、事業の拡張にもスムーズに対応できます。しかし、外部委託には情報の流出や、委託先の会社の都合に左右されるといったリスクも存在します。委託先が倒産した場合、業務が滞ってしまう可能性もあります。また、自社で情報処理の技術が蓄積されないため、将来的に自社で情報処理を行う際に不利になる可能性もあります。このように、社内で行うか、外部に委託するかは、それぞれの長所と短所を踏まえて、会社の状況に合わせて慎重に判断する必要があります。