期首の顧客数・期末の顧客数・期間中の新規獲得数を入力すると、解約率(チャーンレート)と継続率を計算します。月次解約率を年次に、年次解約率を月次に換算し、顧客が平均で何か月続くかも表示します。解約率を直接入れて換算だけすることもできます。
解約率(チャーンレート)・継続率 計算ツール
期首・期末の顧客数と新規獲得数から解約率と継続率を計算し、月次⇔年次の換算と平均継続期間も表示します。
使い方
- 計算の種類を選びます。顧客数から求めるか、解約率を直接入力して換算するかです。
- 顧客数から求める場合は、期首の顧客数・期末の顧客数・期間中の新規獲得数を入力します。
- 期間の長さ(1か月か1年か)を選ぶと、解約率・継続率・換算値・平均継続期間が表示されます。
計算式
解約数 = 期首の顧客数 + 新規獲得数 − 期末の顧客数
解約率 = 解約数 ÷ 期首の顧客数
継続率 = 1 − 解約率
年次解約率 = 1 − (1 − 月次解約率)^12
月次解約率 = 1 − (1 − 年次解約率)^(1/12)
平均継続期間(月) = 1 ÷ 月次解約率
月次から年次への換算は、毎月「残っている顧客」のうち同じ割合が解約すると考えます。1か月後に残る割合が (1 − 月次解約率)、12か月後には (1 − 月次解約率)^12 になるため、1から引いたものが年次解約率です。
計算例
期首の顧客1,000人、1か月の新規獲得50人、期末の顧客1,010人の場合です。
解約数は 1,000 + 50 − 1,010 = 40人、月次解約率は 40 ÷ 1,000 = 4%、継続率は 96% です。年次に換算すると 1 − 0.96^12 ≒ 38.73% になります。4% × 12 = 48% とはならない点に注意してください。平均継続期間は 1 ÷ 0.04 = 25か月(約2.08年)です。
結果の見方
- 解約率が下がると、平均継続期間が延びてLTV(顧客生涯価値)が上がります。月次4%から3%に下がると、平均継続期間は25か月から約33か月に延びます。
- 解約率の推移を毎月同じ定義で記録し、施策の前後で比べるのが効果的です。
- 年次換算の値を見ると、小さな月次解約率でも1年間では大きな割合の顧客が離れることがわかります。
解約率の小さな改善が大きな差になる理由
顧客1,000人から始めて新規獲得がないとすると、月次解約率4%では1年後に残る顧客は 1,000 × 0.96^12 ≒ 613人 です。月次解約率を3%に下げると、1年後は 1,000 × 0.97^12 ≒ 694人 となり、約81人多く残ります。たった1ポイントの違いでも、1年間積み重なると大きな差になります。平均継続期間も25か月から約33か月に延びるため、顧客1人あたりの売上(LTV)も約1.33倍になります。新規獲得のコストが高い事業ほど、解約率を下げる取り組みの効果は大きくなります。毎月の解約率を同じ方法で記録し、改善の効果を確かめましょう。
注意点
- このツールの解約率は「期首の顧客のうち期間中に離れた割合」です。期間中に獲得した新規顧客がすぐ解約した分も解約数に含まれる簡易的な計算です。
- 解約率の定義は会社によって違います(期中平均の顧客数で割る方法など)。比べるときは定義をそろえてください。
- 顧客数ではなく売上で見る解約率(レベニューチャーン)とは別の指標です。
- 平均継続期間の式は、解約率が毎月一定という前提です。
解約率・継続率のよくある質問
Q. 月次解約率を12倍すると年次解約率になりますか?
A. なりません。毎月、残っている顧客のうち一定割合が解約するため、年次解約率は 1 − (1 − 月次解約率)^12 で求めます。月4%なら年48%ではなく約38.7%です。
Q. チャーンレートとリテンションレートの違いは?
A. チャーンレートは解約した割合、リテンションレート(継続率)は残った割合で、足すと100%になります。
Q. 解約率の目安はありますか?
A. サービスの種類や価格帯で大きく違うため、一律の目安はありません。自社の過去の値や、同じ業種の公開データと比べて判断するのが一般的です。
